2022年3月11日更新
2022年2月4日
シャープ株式会社

Androidメジャーアップデート時に発生した不具合に対する
復旧ソフトウェア公開のお知らせ

平素は、シャープ製品をご愛用いただき、誠にありがとうございます。

表題の件、1月31日(月)15時30分より2月1日(火)早朝にかけて、下記4Kテレビを対象として、Android 10へのメジャーアップデート(更新)の公開を実施しました。一部のお客様におきまして、再起動が繰り返されるという事象が発生しております。
当事象の発生原因につきまして、詳細調査中ですが、ハードウェアの故障ではなく、通信ネットワークをはじめ、テレビの動作環境が要因となり、アップデートソフトのダウンロード時、もしくはアップデートソフトの実行時に何らかの障害が発生したものと思われます。早期に発生原因を特定し、再発防止策を徹底して参ります。
また現在、不具合が発生しているお客様におきまして、弊社相談窓口での修理依頼を承っておりますが、お客様のご予約が大変取りづらくなっているため、この度お客様ご自身で復旧できるUSBメモリー利用のソフトウェアを準備いたしました。
なお、お客様ご自身での作業が難しい場合には、従来どおり弊社のサービスより出張対応させていただきます。
この度は、このような事態を発生させてしまい、誠に申し訳ございません。

(2022年3月11日更新)
3月14日(月)午前10時をもちまして、復旧ソフトウェアの公開を終了いたします。
復旧ソフトウェアに関するお問合せは、お客様相談室へご連絡お願い申し上げます。

対象機種

※メジャーアップデート(更新)後、「再起動を繰り返し、現在テレビが視聴できない」症状が出ている製品が対象です。
上記症状が発生していない製品には、本作業は絶対に実施しないでください。

区分 シリーズ 機種名 発売開始時期
4K液晶テレビ BN1
  • 4T-C70BN1
  • 4T-C60BN1
  • 4T-C50BN1
  • 4T-C45BN1
2019年7月~
BL1
  • 4T-C55BL1
  • 4T-C50BL1
  • 4T-C45BL1
BJ1
  • 4T-C40BJ1
CN1
  • 4T-C70CN1
  • 4T-C60CN1
  • 4T-C55CN1
  • 4T-C50CN1
  • 4T-C43CN1
2020年6月~
CL1
  • 4T-C55CL1
  • 4T-C50CL1
  • 4T-C43CL1
  • 4T-C40CL1
4K有機ELテレビ CQ1
  • 4T-C65CQ1
  • 4T-C55CQ1
  • 4T-C48CQ1

・2020年5月

・2020年11月(48CQ1)

ソフトウェアバージョン番号

43000N_20211014

※今回公開するソフトウェアは、これまでご使用いただいていたバージョンとなります。

作業方法

USBメモリーを利用したソフトウェア更新(所要時間:約40分程度)

※出張修理の場合も、同様の作業となります。

ご注意(※必ずお読みください。)

・作業に必要なUSBメモリーは、お客様ご自身でのご準備をお願いいたします。
使用するUSBメモリーは、容量「2GB~32GB」(FAT32フォーマット)のものをご用意ください。

・当作業では、初期化を実施します。これにより、テレビの設定やGoogleアカウント、ダウンロードアプリなどのデータの再設定が必要です。ただし、お客様が録画されたUSBハードディスクは継続使用いただけます。

・今回公開するソフトウェアは、これまでご使用いただいていたバージョンとなります。

・ソフトウェアのダウンロードには、下記の使用許諾への同意が必要です。

※メジャーアップデート(更新)後、「再起動を繰り返し、現在テレビが視聴できない」症状が出ている製品が対象です。
上記症状が発生していない製品には、本作業は絶対に実施しないでください。

ソフトウェアダウンロード

【使用許諾条件】

本ソフトウェアをご使用いただく前に、以下の内容をよくお読みください。

  • シャープ株式会社(以下弊社といいます)は、お客様(個人または法人を問いません)に対し、本契約書に基づいて提供するソフトウェア・プログラム(以下「許諾ソフトウェア」といいます)等を日本国内で使用する権利を下記条項に基づき許諾し、お客様も下記[同意する(ダウンロードページへ)]を押し、「許諾ソフトウェア」をダウンロードすることによって、下記条項にご同意いただいたものとさせていただきます。

 

第1条  著作権
「許諾ソフトウェア」および「許諾ソフトウェア」とともに提供されるマニュアルまたは取扱説明書等の関連資料(以下「関連資料」といいます)に関する著作権等の知的財産権は弊社に帰属し、それらは日本国の著作権法、その他関連して適用される法律および国際条約によって保護されています。
第2条  権利の許諾
  • 1.お客様は、「許諾ソフトウェア」および「関連資料」を弊社 上記対象機種(以下「本製品」といいます)でのみ利用することとします。またお客様は、その目的でお客様のコンピュータに「許諾ソフトウェア」および「関連資料」をダウンロードすることができます。
  • 2.お客様は、バックアップの目的で「許諾ソフトウェア」および「関連資料」を1部複製することができます。
第3条  制限事項
  • 1.お客様は、「許諾ソフトウェア」をリバースエンジニア、逆コンパイル、または逆アセンブルすることはできません。
  • 2.お客様は、本契約に明示的に許諾されている場合を除いて、「許諾ソフトウェア」および「関連資料」を使用し、また「許諾ソフトウェア」および「関連資料」の全部または一部を複製、改変、翻案等することはできません。
  • 3.お客様は、日本国内においてのみ「許諾ソフトウェア」を使用することができます。
  • 4.お客様は、「許諾ソフトウェア」および「関連資料」に付されている著作権表示およびその他の権利表示を除去することはできません。
  • 5.お客様は、「許諾ソフトウェア」および「関連資料」を第三者に譲渡、再使用許諾、レンタルまたはリース等をすることはできません。
第4条  輸出もしくは再輸出について
  • 1.お客様は、本条第2項に規定される場合を除き、いかなる方法および目的によっても、「許諾ソフトウェア」を日本国外に輸出してはいけません。
  • 2.「許諾ソフトウェア」は(その技術データを含む)は、外国為替および外国貿易法、U.S.ExportAdministration Regulationsを含む日本およびアメリカ合衆国の輸出管理に関する法令に基づく規制対象であり、その他の国における輸出入規制対象であるかもしれません。
    前項の規定にかかわらず、お客様が日本国外に輸出する場合には、すべての当該法令を遵守するとともに、「許諾ソフトウェア」の輸出、再輸出または輸入に際しては、関係するライセンスを取得する必要があることにご同意いただきます。
    ただし、「許諾ソフトウェア」は、キューバ、イラン、朝鮮民主主義人民共和国、スーダン、シリア、その他米国が輸出制限措置を講じている国もしくはその国民・居住者においてダウンロードし、またはこれらの国もしくはその国民・居住者に向けて輸出もしくは再輸出することはできません。
    また、「許諾ソフトウェア」は、日本、米国その他の国の政府が公表する輸出禁止リストに掲載されている者に対して輸出もしくは再輸出することはできません。
第5条  保証の制限
  • 1.弊社は「許諾ソフトウェア」に関していかなる保証も行いません。
    したがって、「許諾ソフトウェア」に関して発生するいかなる問題も、お客様の責任および費用負担で解決されるものとします。
  • 2.前項の規定にかかわらず、弊社が「許諾ソフトウェア」の誤り(バグ)を修正したときは、弊社は、この誤りを修正したソフトウェアもしくは修正のためのソフトウェア(以下、これらのソフトウェアを「修正ソフトウェア」といいます)、または、この修正に関する情報を弊社のホームページ上でお客様に提供するものとします。
    ただし、当該「修正ソフトウェア」または情報をアフターサービスとして提供する決定を、弊社がその裁量によりなした場合に限ります。
    お客様に提供された「修正ソフトウェア」は「許諾ソフトウェア」とみなします。
第6条  責任の制限
  • 1.弊社は、弊社の故意または重過失により発生した損害を除き、お客様の逸失利益、特別な事情から生じた損害(損害発生につき弊社が予見し、または予見し得た場合も含みます)、および、第三者からお客様になされた損害賠償請求に基づく損害について責任を負いません。
  • 2.お客様の損害に対する弊社の責任は、弊社の故意または重過失により発生した損害を除き、お客様が本製品を購入する際に支払われた金額を限度とします。
第7条  期間
  • 1.本契約は、お客様が「許諾ソフトウェア」をダウンロードされた日から効力を有するものとします。
  • 2.お客様は、「許諾ソフトウェア」および「関連資料」並びにそれら複製物をすべて破棄することによって、いつでも本契約を終了させることができます。
  • 3.弊社は、お客様が本契約のいずれかの条項に違反されたときには、いつでも本契約を終了させることができます。
  • 4.本契約が終了した場合には、お客様は、直ちに「許諾ソフトウェア」および「関連資料」並びにそれらの複製物をすべて破棄するものとします。
第8条  その他
  • 本契約の成立、効力、履行に関しては日本国法が適用されるものとします。
以上